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特集『木材乾燥設備・含水率計』(1)(2)(3)
・木材乾燥の基礎から最新トレンドまで
・乾燥の3要素は温度、湿度、風
・最新の乾燥技術、主流は高温低温ドライングセット |
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日刊木材新聞の8月の特集では、3日間に渡って木材乾燥設備と含水率計を特集している。掲載企業は、乾燥機メーカー編が東北通商、ヒルデブランド、大陸貿易―ミルボック・ワニチェック、岐阜木材乾燥、エノ産業、新柴設備、ヒグマ乾燥機、面川建機製作所、伊豆巴産業、山本ビニター、大気テクノ、大井製作所、日本電化工機、玄海テック、益田機械製作所、守谷建具店、熊本県林業研究指導所、ハセベと功刀設計、日本不燃木材。含水率計・企業編は、マイクロメジャー、エーデス機械産業、アトラス商事、エーティーエー、ケット科学研究所、エム・ジーエス、サンコウ電子研究所。(詳細は日刊木材新聞20年8月27日付4〜6面、28日付4〜7面、29日付4〜6面で) |
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須川洋行、米松製材ラインを高効率化 |
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米松小割材専門製材の須川洋行(三重県、須川輝一社長)は、製材ラインの更新を実施。ツインバンドソーのノーマン化などを行い、加工速度を従来比約15%アップさせた。また、9月にはジャストカット機(クロスカットソー)を導入し、高精度部材の供給要請に応えてゆくとしている。(詳細は日刊木材新聞20年8月30日付1面で)
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イワクラ、新型燃料開発へ着手 |
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イワクラ(北海道、後藤英夫社長)は8月28日、木質バイオマスと石炭粉を混合させた新型燃料の開発に着手することを明らかにした。新エネルギー・産業技術総合開発機構の全面補助事業で3年後の11年には年間2万トンの新型燃料の試作プラントが完成する計画。(詳細は日刊木材新聞20年8月30日付1面で) |
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福田林業、約1400m3の優良材出荷 |
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福田林業(栃木県、福田七右衛門代表)は、栃木県森連主催の秋季優良木材展示会に向けて約1400立方メートルの優良材を出荷する。経営担当の小杉一夫氏が明らかにした。同氏は「過去に出荷した丸太と比べても一番ではないか。最高の丸太が揃っている」と太鼓判を押す。(詳細は日刊木材新聞20年8月30日付7面で) |
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伊万里木材市場、立木伐採後の再造林事業開始
長期的な国産材原木供給へ |
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伊万里木材市場(佐賀県伊万里市、林雅文社長)が森林整備事業を開始する。(1)再造林事業(2)合法木材流通支援(3)森林ボランティア事業が柱。(詳細は日刊木材新聞20年8月29日付1面で) |
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国交省、平成21年度税制改正要望で住宅ローン減税の延長と拡充
200年住宅、省エネ住宅さらに優遇へ |
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国交省は平成21年度の税制改正要望で、今年末に期限切れとなる住宅ローン減税の5年間の延長と最大控除額の引き上げなどの拡充策を盛り込んだ。(詳細は日刊木材新聞20年8月29日付8面で) |
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建設・不動産関連の倒産大型化
1〜8月で負債1兆5000億円を突破 |
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大型倒産が相次いでいる建設・不動産業界の08年1〜7月負債総額は1兆547億円。ここへきて複数の超大型倒産が続出し、8月だけで既に4700億円となっており、1〜8月の負債総額は1兆5000億円を突破した。金融機関による当該業種向け貸倒引当の拡充が進められているといわれ、特に9月中間期及び3月期末を前後しての動向が注目される。(詳細は日刊木材新聞20年8月28日付1面で) |
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パシフィックモダンホームズ、輸入住宅をパッケージ販売
日本事務所開設、年間100棟目指す |
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米国のパッケージホームメーカー、パシフィックモダンホームズ(カリフォオルニア州、マック・ダイヤー社長)は工務店や不動産業者向けに2×4住宅部材のパッケージ販売を始める。日本仕様の注文設計に対応し、外壁パネル、内壁フレーム、トラスまで加工済みで供給する。(詳細は日刊木材新聞20年8月28日付1面で) |
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7月の出荷量14ケ月ぶりプラスに
窯業系サイディング需給 |
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平成20年7月の窯業系サイディングの需給は、生産量・出荷量とも前年同月比でプラスとなった。前年増は生産量では13ケ月、出荷量では14ケ月ぶり。7月は稼働日が前年比で1日多かったことに加え、昨年水準が改正建築基準法の影響で大きく落ち込んでいたことが影響した。(詳細は日刊木材新聞20年8月28日付1面で) |
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米加産製材・加工材、08年1〜6月入荷落ち込む
前年比7・3% |
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米加産製材・加工材の08年1〜6月入荷は139万立方メートル(広葉樹含む)、前年比7・3%減となった。主要外材丸太・製材品の中では、特にロシア産丸太の大幅な落ち込みなどがあり、ロシア材丸太や米材丸太などを抜き、最大の日本向け木材品目となっている。(詳細は日刊木材新聞20年8月27日付1面で) |
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永大産業、小名浜合板を完全子会社化
割り当て交付契約を結 |
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永大産業(大阪市、吉川康長社長)は11月1日から、小名浜合板(福島県いわき市、大村博社長)を完全子会社する。今月29日に小名浜合板の株式1株に対し永大産業の株式300株の割り当て交付契約を結ぶ。(詳細は日刊木材新聞20年8月27日付8面で)
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APA、08年米国住宅91万戸を予想
構造用パネル生産ピーク比1千万m3減 |
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APA(米国合板エンジニアードウッド協会)はこのほど08〜09年構造用パネル(合板、OSB)需給見通しを策定、引き続き極めて厳しい市場環境が続くとの見方を示した。(詳細は日刊木材新聞20年8月26日付1面で) |
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ファミリーマート、店舗に木造FP工法を本格採用
CO2排出量大幅削減へ |
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ファミリーマート(東京都)は製造時や建設時のCO2排出量の削減や開店後の電力使用量削減も可能にした新工法「木造FP工法」を採用することを決めた。(詳細は日刊木材新聞20年8月26日付1面で) |
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大原木材、桧加圧注入土台を拡販
辺材部の耐久性補完 |
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大原木材(三重県、大原一晃社長)は、桧加圧注入処理土台を開発、拡販に取り組んでいる。(詳細は日刊木材新聞20年8月26日付8面で) |
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