環境対応型社会、地球環境配慮など２１世紀に求められる木材として、３０年サイクルで３０メートル以上に生長する早生樹種のラジアタ松。広大なラジアタ松植林地を抱える一大供給地のニュージーランド（ＮＺ）。これまで低価格、安定供給を武器に日本国内の梱包市場で確固たる地位 を築いてきたが、近年グローバル化とともに、国内外の事情も変貌しつつある。主要地域の北島の一辺から垣間見る。（詳細は日刊木材新聞１８年７月６日付６面、７日付６面で）
環境対応型社会、地球環境配慮など２１世紀に求められる木材として、３０年サイクルで３０メートル以上に生長する早生樹種のラジアタ松。広大なラジアタ松植林地を抱える一大供給地のニュージーランド（ＮＺ）。これまで低価格、安定供給を武器に日本国内の梱包市場で確固たる地位
を築いてきたが、近年グローバル化とともに、国内外の事情も変貌しつつある。主要地域の北島の一辺から垣間見る。（詳細は日刊木材新聞１８年７月６日付６面、７日付６面で）
「金属外壁」と聞いて、”トタン”をイメージする人はさすがに少なくなっていると思うが、それでも最近の金属サイディングのデザインの進化ぶりを見れば、一驚を喫するのではないか。塗り壁風、レンガ風などなんでもござれ。一見しただけでは、窯業系サイディングとの違いは全く分からない。そんなデザイン充実の今春の新商品を集めたみた。今年の新作の１つ、木目柄を出したのはアイジー工業とＹＫＫ ＡＰだが、「キューブ柄」はほぼ全てのメーカーが発売している。掲載企業は、アイジー工業、旭トステム外装、ＹＫＫ ＡＰ、チューオー、日新総合建材、松下電工。（詳細は日刊木材新聞１８年７月２５日付４〜５面で）
「乾燥時間が短く、しかも経費が安く、それでいて品質も良い。加えるならば機械自体の価格も安い」。木材乾燥装置導入にあたって経営者が求めるのは、およそこのようなところだろう。そうした要求をすべて確実にかなえる乾燥装置というのはなかなかお目にかかれないのが現実だ。蒸気、真空、除湿、燻煙など様々な乾燥装置があるが、それぞれに１長一短がある。日刊木材新聞では今回は「木材乾燥装置最前線」と題し、装置そのものに焦点を合わせた特集を組んだ。掲載企業は、大陸貿易、イムノバックス・ジャパン、伊豆巴産業、東新工務、東北通商、日本電化工機、大井製作所、トモエ・エンジニアリング、タカハシキカン、面川建機製作所、新柴設備、エノ産業、山本ビニター、ヒルデブランド、エコシーテック、ヤスジマ、富士電波工機、ワールドテクノ、益田機械製作所。（詳細は日刊木材新聞１８年７月２６日付３〜６面、２７日付４〜６面で）
ウレタン塗装処理済みの構造用ＭＤＦを使用した一体式（一発打ち）基礎型枠システム「アクアベース」が、都内の戸建て住宅のベタ基礎工事に使用された。（詳細は日刊木材新聞１８年７月２７日付１面で）
伊賀プレカット協同組合はこのほど第２工場に金物工法用加工ラインを増設、あわせてスタッフも増員して同工法への対応化を図った。（詳しくは日刊木材新聞１８年７月２６日付１面で）
２×４躯体供給のユニックスは、さきごろフンデガー社の羽柄加工機Ｈ２（取扱元・沖機械）と２×４ＣＡＤ（ネットイーグル）を導入。（詳しくは日刊木材新聞１８年７月２６日付８面で）
キャンフォーは日本向け針葉樹製材などに用いられるダンネージを、すべてＩＳＰＭＮｏ・１５に基づくＩＰＰＣの認証マーク入りのものに切り替えた。（詳しくは日刊木材新聞１８年７月２６日付８面で）
空知単板工業（北海道赤平市、松尾和俊社長）はこのほどサンモク工業砂川工場（砂川市）を買収、木質スポーツフロアや壁材の本格生産を始める。（詳細は、日刊木材新聞１８年７月２５日付１面で）
地熱を利用した省エネ換気システムの普及をめざすジオパワーシステム（山口県、橋本東光社長）。もともと母体の東光工業では、軽量鉄骨のＳＳＴ工法の住宅と地熱を利用した「ＧＥＯパワーシステム」を手掛け、建築とＦＣ展開の両方を行ってきた。平成１４年にジオパワーシステムを設立し、普及事業を移管。以降、代理店育成や公共機関への提案、海外へのＰＲなどの普及業務に専念している。（詳細は日刊木材新聞１８年７月２１日付４面で）
神奈川県の「秦野市くずは青少年野外センター」の再整備事業として、平成１７年度は神奈川県産木材を使用した活動棟、管理棟、炊事棟、便所・シャワー棟、八角棟の建設に現在取り組み中だが、そのなかでも大型の木造建築物である活動棟が今月上旬に上棟した。活動棟の躯体のは、神奈川県産杉を原料にした構造用ＬＶＬ（キーテック）の柱、梁を用いて、木質２方向ラーメン構造の「サミットＨＲ工法」（三井住商建材）が採用された。（詳細は日刊木材新聞１８年７月２２日付５面で）
新エネルギー供給と三井造船の共同出資会社、循環資源（東京都、彦坂武功社長）は７日、千葉県袖ヶ浦市に最大約１万トンの燃料用木材チップ及びＲＰＦを保管できる燃料保管庫を竣工した。１２月から商業運転開始が予定されている市原グリーン電力のバイオマス発電所向けに年間２０万トンの木材チップと５万５０００トンのＲＰＦを供給する。（詳細は日刊木材新聞１８年７月２１日付１面で）
ジャパン建材（東京都、中本敏宏社長）の関係会社で輸入合板会社のＪＫＩ（同、木谷孝行社長）とインドネシアの仕入れ窓口会社であるフタバ・ジャヤ・インダー（ＦＪＩ）が１０日、ジャカルタ市内のホテルで２社の設立披露会を開催した。（詳細は日刊木材新聞１８年７月２０日付８面で）
協同組合山形木造住宅プレカットシステム（安部政昭理事長）が進めていたプレカット工場が完成し、今年４月から本格的な操業を開始。現在１００棟を超える受注があり、フル操業の状態にある。（詳細は日刊木材新聞１８年７月２０日付７面で）
後藤木材は１５日、横架材加工ラインの更新など金物工法へのトータル対応化を図った自社プレカット工場を報道関係に公開した。（詳細は日刊木材新聞１８年７月１９日付１面で）
国産杉とカラ松集成材の三陸木材高次加工協同組合では、環境省の「環境と経済の好循環のまちモデル事業」を利用して木屑焚きボイラー（新柴設備製）を設備。（詳細は日刊木材新聞１８年７月１９日付８面で）
大型木造建築の可能性が広がりをみせている。面積に対する規制緩和などで大型木造建築がやりやすくなっているのに加え、地域材活用や環境の観点からも木造化の動きが広がっている。掲載企業・物件名は、大分の明治清流苑、アーツ・ラボ、シェルター、原工務店、福井の南条小学校、齊藤木材工業、銘建工業東京事務所、丸紅建材、ＯＭ計画、江間忠合板、三井住商建材（詳細は日刊木材新聞１８年７月１３日付４〜６面で）
ダイアリビングサービス（東京都、渡邊憲雄社長）が現在、欧米のアパートメントをイメージした木造3階建て共同住宅の新築工事を東京・世田谷で進行中。この１〜２階の躯体工事を丸紅建材（東京都、浅野弘紹社長）新規事業部が請け負い、メーンフレームに木質ラーメン構法のＡＫジョイント・ＲＨ構法が採用された。（詳細は日刊木材新聞１８年７月１３日付８面で）
増田産業（大阪市、増田真一社長）は、熱処理材の防カビ処理サービスを鹿島工場で開始する。同社は今年3月に約2000万円を投じて防カビ処理設備を工場に設置している。（詳細は日刊木材新聞１８年７月１３日付８面で）
シーアイウッドはこのほど、袖ヶ浦集成材工場に高速水平フィンガージョインターを設置し操業を始めた。（詳細は日刊木材新聞１８年７月１２日付け１面で）
アメリカ広葉樹輸出協会（＝ＡＨＥＣ、辻隆洋日本代表）はこのほど、”ハング・タグ・プロモーション”のデザインを一新した。キャラクターマークを施したタグを始めシールやＰＯＰ（宣伝材料）スタンドを家具や内装材など最終製品に付すことで、米国産広葉樹を素材に使っていることを明示。服地におけるウールマークやコットンマークのようなもので、アメリカ広葉樹資源の適正な森林管理や安定供給を直接消費者に訴えていく。（詳細は日刊木材新聞１８年７月６日付５面で）
後藤木材（岐阜県岐阜市、後藤直剛社長）は金物工法の需要増に対応し、各務原市の自社プレカット工場の横架材加工ラインを金物工法兼用タイプに更新した。柱加工機のユニットを追加、束加工機も新規導入し、加工規模は月間５０００〜５５００坪に増強。岐阜木材団地内に約３３００平方メートルのプレカット工場物流センターも開設した。（詳細は日刊木材新聞１８年７月７日付８面で）
欧州の総合林産大手ＳＣＡ（スウェーデン）の子会社、ＳＣＡティンバーは傘下のムンクスンド製材工場の年間生産能力を６０万立方メートルに引き上げる。（詳細は日刊木材新聞１８年７月６日付８面で）
キーテックは、神奈川県産材を使用して、全層桧の合板（１２ミリ厚、３×６判５プライ）３００枚と全層桧のＬＶＬ（１０５ミリ角×６メートル等の通し柱、土台用）１０立方メートルを試験的に生産した。（詳細は日刊木材新聞１８年７月５日付１面で）
親和木材工業は、岐阜広域新生産システム構築に伴う県産材加工事業の拡大にあたり、このほど本社隣接地に新工場を建設した。（詳細は日刊木材新聞１８年７月５日付１面で）
特殊防サビ処理のＴＡＩＫＹＵ ＣＯＡＴは、特定有害物質の６価クロムを含まない建築金物向けの画期的な「ノンクロム」防サビ処理“デュラルコート”を開発した。（詳細は日刊木材新聞１８年７月５日付８面で）
ニチハ（名古屋市、井上洋一郎社長）はこのほど、大阪市内で新商品発表会を開催、施工業者など５３０人が来場した。５０周年を迎える同社は新商品開発の強化や機能性向上に力を注いでいる。（詳細は日刊木材新聞１８年７月４日付８面で）