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 木質門型ラーメンフレーム工法が新しい木構造として注目されている。ラーメンとはドイツ語で”剛接合”を指す。従来、鉄骨の専売特許であったが、構造強度を明示できる構造用集成材の登場、さらに構造用集成材同士を剛接合する金物の開発により、木材を鉄骨と置き換えようという取組みが全国各地の意欲的な事業者の手によって始まった。今回、日刊木材新聞のハウジング版では木質門型ラーメン工法の最新情勢について、上、下に分けて紹介している。掲載企業は、グランドワークス、三ツワ、ニューホームシステム、住友林業、日東木材産業、松下電工、ジューテック、キール・ウエストジャパン、伊藤忠建材、丸紅建材、カスタムハウジング、光洋、三浦製材、木構造技研、タツミ。（詳細は上が日刊木材新聞１８年２月９日付４〜５面、下は１１日付４〜５面で）
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「トータルコーディネート」「総合化」「空間提案」―言葉は様々だが、これらはみな、消費者が住宅を新築、あるいはリフォームする場合に住宅の外装・内装のイメージを喚起しやすくすることを目的としたものだ。企業側にとっても、「パック購入」によって、採用される商品が増える可能性がある。今回の日刊木材新聞建材版では、最新のトータルコーディネートの手法についてレーポートした。掲載企業は、TDYアライアンス、ムジ・ネット、トステム、旭トステム外装、三協アルミ・立山アルミ、東京ブラインド工業。（詳細は日刊木材新聞１８年２月２２日付４〜６面で）
住宅の下地材（屋根下地用、壁下地用、床下地用）として使用されている構造用面材は現在、国産針葉樹合板がダントツのシェアを占めている。だが、その需要を狙って木質ボード（ＯＳＢ、パーティクルボード、ＭＤＦ）の構造用途を進める動きが年々高まってきている。今回は内外の木質ボードで構造用を生産している企業・団体や輸入・販売している企業を特集している。掲載企業は、ホクシン、日本ノボパン工業、ノダ、セイホク、日本繊維板工業会、エインズワース・ランバー社、フリッツ・エガー社、クロノプライ社、クロノポール社、ジャパン建材、サン建材、和以美。（詳細は１８年２月２５日付４〜７面で）
新潟合板振興（新潟市、大鹿三郎社長）は３月１日から新潟県産杉を使用した「越後杉合板」を販売する。新潟県の認定製品となる。全層杉で厚さは９、１２、１５、２４、２８ミリ（９、１５ミリは受注生産）。（詳細は日刊木材新聞１８年２月２５日付１面で）
佐々木木材防腐（前橋市、佐々木国雄社長）は木材の薬剤注入方法及びその木材で特許を取得した。木材を圧縮整形したあと、インサイジング加工して薬液の浸潤度を高める方法。国産カラ松や米松など薬液が浸透しにくい樹種の活用が期待される。（詳細は日刊木材新聞１８年２月２４日付８面で）
ジャパン建材（東京都、中本敏宏社長）は１０、１１日の両日、東京ビッグサイトで「第１５回ジャパン建材フェア」を開催。同フェアには、全国の建材・住設・基礎資材（合板、ＬＶＬ、木材等）メーカー２００社余りが参加、所狭しと各製品を陳列し、国内最大級の住宅資材総合展示即売会の醍醐味を味わえるように工夫されていた。（詳細は日刊木材新聞社１８年２月１８日付６面で）
西北プライウッド（東京都、井上篤博社長）の構造用ＬＶＬラインが完成し、２１日ごろから本格稼動する。生産能力は月間１０００立方メートルで、原料は国産材杉や北洋材カラ松などが主体。大型の国産材構造用ＬＶＬラインは初めて。（詳細は日刊木材新聞１８年２月１７日付１面で）
ニチハ（名古屋市、井上洋一郎社長）は窯業系サイディングと同じ不燃系の素材を使用した「モエン耐力下地面材」（壁倍率３・０倍＝９１０ミリ幅）を開発、発売した。耐震性だけでなく、防火性や遮音性などに優れた完全無石綿の製品で、新築・リフォーム時の外壁下地材として関東以西を中心に販売していく。（詳細は日刊木材新聞１８年２月１７日付１面で）
天竜地域中心の原木販売と製材工場で構成するＴＳドライグループは「少しでも原木に良いことなら」と新月期伐採に取り組み、伐採時期の証明などのために原木のバーコード管理や出荷証明を行っている。（詳細は日刊木材新聞１８年２月１７日付８面
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ナイスパートナー会連合会とナイスはさきほど、約１２００人強を招き「新春経済講演会」を開催した。平田恒一郎ナイス社長の講演と住宅資材業界の経営トップ８人（杉野正博ＩＮＡＸ社長、織田昌之助サンウエーブ工業社長、井上篤博セイホク社長、井邉博行大建工業社長、吉田哲郎ニチハ社長、社本孝夫松下電工専務、柴田道人三井住商建材社長、須藤永一郎吉野石膏社長）によるパネルディスカッションを行った。詳細は日刊木材新聞１８年２月１０日付４〜５面で）
高千穂（横浜市、新留昌泰社長）は８日、改良し、特許を取得した外装用多機能左官壁「スーパーそとん壁」の説明会を横浜市内で開催した。従来品である白洲そとん壁を粒度調整によってさらに防水性を高める改良を施した。外壁面雨水侵入防止工法と壁面水平通気工法で特許取得済み。（詳細は日刊木材新聞１８年２月１１日付８面で）
建具製造で創業した岡崎木材工業（山口市、岡崎文男社長）は、昭和40年代に建築の造作加工や家具分野にシフトし、この分野のウエートを高めながら現在に至っている。（詳細は日刊木材新聞18年２月10日付２面で）
合板メーカーと商社、問屋などの構造用合板への取り組み状況の詳細を紹介している。掲載企業は、セイホク、北日本プライウッド、新秋木工業、秋田プライウッド、ホクヨープライウッド、西北プライウッド、カリヤ、新栄合板工業、住友林業、ジューテック。（詳細は日刊木材新聞１８年１月３１日付４〜６面で）
パーティクルボード原料、製紙チップ、バイオマス発電施設向け原料と手広く取り組んでいる東日本地区の木材チップ供給大手である遠野興産（福島県、中野光夫社長）に、廃木材等を取り巻く最近の需給変化について聞いた。（詳細は日刊木材新聞１８年２月２日付５面で）
ニチハ富士テック（静岡県富士市、平尾政裕社長）は住友林業と共同開発した繊維強化セメント板「タフパネル」の生産を本格化、月間３万枚の生産を行い、４月から住友林業向けに出荷を始める。(詳細は日刊木材新聞１８年２月２日付１面で）
木造住宅の構造計算や性能表示を支援するアルファフォーラム（東京都、小林靖尚社長）のネットワーク組織「ＡＦＳＣ（アフサック）」が注目されている。耐震強度偽装問題を受けて工務店からの引き合いが増えており、対応を急ぐプレカット工場などの加入希望者も急増している。(詳細は日刊木材新聞１８年２月２日付８面で)
ジャパン建材は１月３１日、大断面構造用集成材メーカーの秋田グルーラムを買収することを明らかにした。（詳細は日刊木材新聞１８年２月１日付１面で）