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 No.1833号

国産材製材特集・西日本編

機械等級区分、乾燥材対応が増加
中大手では乾燥材比率4割に

国産材製材工場でも乾燥材への認識が高まりつつある。木材の使い手側からの要望であり、製材工場を中心とする供給側も乾燥材の取り組みを一段と強めている。特に集成材製品と競合する杉、桧の製材工場の乾燥への関心が年々高まっており、今回本紙が行ったアンケート調査でも、国産材の大手・中堅クラスの製材工場のほとんどは木材乾燥機設備を保有しており、各社が保有する木材乾燥能力を単純に合算、それを年間原木消費量から推測すると乾燥木材供給率は4割ほどとなっている。

 農林水産省がまとめた2010年木材統計によると、年間製材出荷量941万5,000㎥(6,569工場)のうち、人工乾燥材の出荷量は254万4,000㎥で人工乾燥材比率は27%。これは前年比で2.5ポイント、さらに5年前と比べると約10ポイントもそれぞれ増加している。ちなみに乾燥材比率の高い都道府県は国産材では三重県(46%)、栃木県(42%)、岡山県(33%)、外材では茨城県(50%)、広島県(46%)、富山県(40%)の順だ。

特集では、西日本の国産材製材の中堅・大手の一覧を掲載した。