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 No.1916号

2012年レビュー⑥建材、住設機器

省エネ関連で需要右肩上がり
新築着工増も
後押し

木質・非木質建材と住宅設備機器の需給は、10~12年まで3年連続で増加した。12年の新設住宅着工戸数が88万2,797戸(前年比5.8%増)と09年を底に10年以降、回復傾向にあることが反映した。東日本大震災の応急仮設住宅向けの需要は11年に終わったものの、東北や北関東を中心に震災復旧・復興需要が継続したことも建材と住設機器の需要底上げの要因になった。

さらに、震災を契機に住宅や建築業界でもエネルギーへの意識が高まるなか、国も低炭素社会を構築するための政策を打ち出すなど、省エネ法の改正や認定低炭素住宅の創設など基準強化を図った。それを受けて、住宅会社は太陽光発電の標準装備やスマートハウスの商品化を進める動きが目立つなど、特にエネルギー機器関連の需要を大幅に伸ばした。レビューの最後は、建材、住宅設備機器を取り上げた。