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 No.1961号

2013年レビュー③木質パネル、NZ、チリ材

木質パネル、活況に沸く
NZ丸太高でメーカーが苦戦

2013年の木質パネル(合板、木質ボード)供給量は951万6,291㎥で、前年比6.6%増となった。新設住宅着工戸数が98万戸で同11%増加したことがパネル需要を引っ張った。、改めて新築増加が合板・ボード需給に大きく影響することを示した。

 品目別では、合板が内外産で増加したが、国産が同10%強の増加だったのに対し、輸入は同3%増で伸び率が鈍った。1㌦100円台の円安で輸入コストが上昇したほか、秋口の相場下落で輸入元が調達に慎重になったことが響いた。木質ボード(繊維板、削片板)も似た構造で、国産はフル生産だが輸入は円安の国内転嫁が懸念されて入荷抑制に働いた。昨年の内外産木質パネルにおける国産占有率は49.5%で同1.4㌽増加した。3年連続で50%を下回ったものの、東日本大震災以降、輸入が過半を占めていたが徐々に国産比率を震災前の水準に近付けている。

 木質パネル総供給量は、過去5年間で最高となった。合板と同じく、木質ボードも内外産で増加し、ボード比率は32.1%で同0.1㌽増と前年並みとなった。MDFは内外産で07年以来6年ぶりに100万㎥を超えた。昨年は、輸入品は一昨年並みだったが、国産が約5%増えた。東日本大震災で被災したセイホクMDF工場は撤退したが、ホクシン、ノダ、エヌ・アンド・イーの3社がフル生産を続け、生産量は前年比増を続けている。

パーティクルボード(PB)は内外産がともに前年比10%以上の増加となった。国産は震災後、被災をまぬがれた工場がフル生産に転じ、その後も能力いっぱいで供給している。

昨年の合板構成比は輸入が56%、国産が44%となった。輸入は震災直後に入荷量が急増し、11年は60%となったが、12年が58%に減り、昨年も小幅縮小した。日本としては、円安で産地価格の値下げを引き出したかったが、東南アジアの原木価格は天然材筆頭に高値に張り付く展開で、植林材もツレ高となって現地工場側と合板価格が折り合わなかった。国内需要は住宅下地で構造用、基礎工事等の塗装型枠で堅調だったが、円安も加わって国内転嫁に手こずり、収益面は年後半から厳しくなった。

 合板、木質ボードの昨年の状況を振り返る。