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 No.1986号

水回り設備の50年

普及期の量産化から、需要生む高機能化へ

2014年の新設住宅着工数は、消費増税後の反動減で80万戸後半に落ち込む見通しとなっている。次の消費増税後は70万戸台、2020年の東京オリンピック後は60万戸台時代が予測されるなか、現在住宅業界全体がリフォーム市場へのシフトを急いでいる。

直近で70万戸台となったのはリーマン・ショックの影響で着工数が激減した09年だが、その前はというと50年前、1964年にさかのぼる。当時は戦後19年目で高度経済成長の入り口にあり、東京オリンピック開催、東海道新幹線開通など日本のすべてが上を向いていた時代だった。住宅も、日本住宅公団やプレハブ住宅メーカーが誕生し、欧米に倣ったダイニングキッチン型の住宅を普及させる基盤が整い、右肩上がりのなかでの70万戸台だった。1972年には186万戸を突破し、1世帯1戸の住宅がおおむね行き渡る。76 年の第3期住宅建設5カ年計画では最低居住水準と平均居住水準が定められ、住宅は量から質へ、そして高齢者や環境問題対応と要求は増え続け、現在スマートハウスと呼ばれるまでの高機能化を遂げた。この50年間に生じた住宅の増減と変貌は、それを形作る住資材にも劇的な変化をもたらした。なかでもキッチン、浴室、トイレなど水周り設備の進化は著しい。水廻り設備の50年を振り返った。