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 No.2022号

住宅不振を如実に反映
経常益4年ぶりに低迷

大手建材問屋の15年3月期決算は、各社の業績が前期を下回った。消費税増税前の駆け込み需要で過去最高の収益を計上した14年3月期から一転したが、通年で見ると過去2番目の売上高で、リーマン・ショック直後ほど需要が落ち込んでいるわけではない。 

しかし、14年度の新設住宅着工戸数は88万470戸(前年度比10.8%減)と5年ぶりに前年度を割り込む水準になるなど、住宅資材関連需要は厳しい状態が続いた。特に建材問屋の主力商品である合板の相場は、国産針葉樹合板が年間を通して下がり続けたことが売上高減少に影響を与えた。また、建材や住設機器も新築需要に加えて、リフォーム需要も伸び悩んだため、苦戦を強いられた。唯一の好材料は、前期同様に当期も大型倒産による貸し倒れが少なかったことだ。

 建材大手問屋5社(JKホールディングス、すてきナイスグループ、ジューテックホールディングス、クワザワ、OCHIホールディングス)の売上高合計額は8,981億2600万円(前期比8.9%減)と再び8,000億円台に戻った。これは07年の新設住宅着工戸数が106万741戸(同17.8%減)と5年ぶりに減少し、建材大手問屋5社の合計売上高も8,667億5,700万円になった08年3月期に近い水準だ。