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 No.2055号

進化する2×4工法

中層大規模とゼロエネ住宅に対応

2×4工法が我が国に導入されて40年以上が経ち、新たな進化が始まった。省エネ性能の強化へ向けて壁のスタッドを2×4材から2×6材に変更する動きは一巡、壁を厚くして断熱材をより厚く入れることで省エネ性能向上を図る動きが見られる。経済産業省がZEH(ゼロエネ住宅)を2020年には50%以上とする目標を設定したことから、この動きはさらに加速しそうだ。

 耐火構造でも2×4工法は実績が多く、高齢者施設などを耐火構造で建設する動きが目立っている。日本ツーバイフォー建築協会は、昨年12月に2時間耐火構造認定を床と間仕切壁の2仕様で取得し、今後他の部位での認定を進めていく方針。2時間耐火構造では、上階から14層を建設できる。

 同協会は、茨城県つくば市の建築研究所敷地内で6階建て2×4工法の実証棟の建設を進めている。耐火性能に加えて、構造的な部分で中層階に対応するため、タイダウンシステムやスタッドを3×4㌅材にするなど構造面での検証していく。

 さらに、構造用面材をスタッドで内壁側、外壁側の両方から施工し、2面せん断耐力で評価できることで中・大規模木造への対応力を高める、ミッドプライウォールを使った高齢者施設の建設も始まっている。

 構造的にはCLTを床板として組み込むことも検討課題だ。CLTの基準強度が4月にも設定されることで、2×4工法を対象にした告示1540号の改正にもつながっていく見込みだ。

 資材面では北米材に依存していたため港湾ストなどの影響を受けやすく、米国の住宅市場の動向にも左右される。

日本での国産材活用機運の高まりに対応しづらい面もあった。ただ、今では杉2×4、2×6材などのスタッドはJAS認定工場からの供給が拡大してきた。

特集では三井ホーム、三菱地所ホーム、住友不動産、積水化学工業、東急ホームズ、トヨタウッドユーホーム、新昭和、北州などの企業動向も掲載した。