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 No.2060号

2015年レビュー⑤建材、住宅設備

消費税増税反動減で需給しぼむ
開口部は高断熱対応

木質・非木質建材と住宅設備機器の2015年は、新築とリフォームの需要分野別や、戸建て住宅向けや貸家集合住宅、マンション、さらに商業施設、物流倉庫、工場などの非住宅向けなどの需要先、各製品別でも商いに明暗が分かれた。

2015年の新設住宅着工戸数は、90万9,299戸(前年比1.9%増)と年初は、消費税増税後の需要の反動減からの回復が遅れたが、最終的な結果は2年ぶりの90万戸台に回復した。

15年の建材・住設の商品別では、木質建材の代表格である複合フロアがリフォーム分野での需要は堅調だったものの、販売量の大半を占めている新築需要の戸建てや集合住宅向けが苦戦を強いられた。これにより生産工場の稼働率が低迷したほか、円安と産地の原料コスト高も加わるなど、採算性が大幅に悪化した。そのため、需要家に対して基材の見直す提案を積極手的に進めた。

石膏ボードは、上半期まで好調な出荷を続けていたマンションや商業施設などの大型物件が秋以降、低調な出荷となった。その半面、上半期に低調だった新築戸建て住宅向け需要は秋以降に盛り返すなど、木建ルートでも下半期は前年並みの出荷量に戻した。しかし、上半期の落ち込みを補うほどの回復に至らなかった。

外装材では、窯業系サイディングを筆頭に金属サイディング、軽量気泡コンクリート(ALC)など軒並み、前年の出荷量を割り込んだ。特に窯業系サイディングは、上半期の需要減とメーカー数の減少も加わり、供給量が減少した。新築戸建て需要からの依存度を下げる対策も大手メーカー中心に進めているが、15年は公共関連工事の減少なども重なり、予想以上の伸びは見られなかった。

断熱材では、グラスウールなどの繊維系の非住宅向け需要が堅調だったが、押し出し発泡ポリスチレンなどの発泡系は住宅向け、非住宅向けともに出荷が低調に推移した。省エネ住宅ポイント制度も期待したほどの需要の押し上げにはつながらなかった。

建築物向けのアルミサッシ販売量も木造住宅用が前年を割り込んだが、非木造のビル用は需要増加で前年より2桁増の伸びを示すなど明暗が分かれた。木造住宅用が減少したのは、アルミサッシより断熱性能が高アルミ樹脂複合サッシなどの採用が増加したためだ。