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 No.2100号

プレカットに頼らない販売店

自社の強みをどう生かす

木材商流の中心に、プレカットがきて久しい。現在、木造軸組工法のプレカット材の利用率は90%台に達している。プレカット工場も自ら加工した構造材や羽柄材のみならず、サイディングプレカットや住宅基礎資材、建材に至るまで供給するなど流通販売業者としての存在感を強めている。しかし、プレカット事業とは一定の距離を保ちながら木材・建材の販売を着実に伸ばしている販売店が全国には存在する。

 木材・建材業界の販売店は、市場を新築住宅需要に依存してきたが、少子高齢化や人口減少が進むなか、将来的に新設住宅着工の減少が予想されるため、業態転換が求められている。

また、販売先の主力である地場の中小工務店が大手住宅会社や分譲ビルダーなどとの競争で、新築需要を確保することが難しくなってきているのも事実だ。その影響で販売店は、従来の営業では、仕事量の減少が避けられず衰退の一途をたどるため、リフォーム市場を積極的に取り組む工務店を支援するなど、販売の軸足をリフォーム需要に置く会社も急速に目立ち始めた。そのため、構造材のプレカット部材の取り扱いが必然的に少なくなり、住宅基礎素材や建材、住設機器などの販売割合を増やして、売上高を確保しようとする動きが高まっている。

 しかし、リフォーム需要だけでは新築需要のような売り上げ規模には達しないことも多く、物件数を増やすか、売上高の増加は求めずに利益を重視する販売店もある。さらに販売店のなかには、合板・建材メーカーのOEMによる自社商品の取り扱いを強化し、他社との差別化で売り上げ維持を図る会社も出てきている。

 特集では河野銘木、不動木材、マルハラ、北洲、シノザキ、フジコー、トーイツ、協林、エスケー住建、カワモク、カネト、中野、ヤマガタヤ、サンコー、丸産業、喜田建材、マルティクス山陽、三和、徳永産業、キタモクらの取り組みを取材した。