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木材建材ウイクリー

平成26年/2014年10月27日  No.1990号

人材難時代に立ち向かう

理想は、人は石垣、人は城



木材・建材業界は多くが中小零細業者で、新入社員の定期採用や社内での育成制度がなく、先輩や上司の仕事を見て覚えるのが基本といえる。年商数十億円規模の木材問屋などでも人材採用や育成などは、これまであまり考えていなかった。地域の有力販売店や問屋などでは、経営者の代替わりが進行中で、30~40代の若手経営者にバトンを渡すケースが目につくようになってきた。こうした若手経営者を支えていく幹部社員や若手社員をどう育成していくのかが、事業継承した後の問題で、会長などの立場で先代の経営者が目を光らせながら、次第に実権を移していくような流れがある。
 15歳から24歳以下の就職年齢人口は少子化の影響で5年ごとに10%以上減少し続けていると就職情報関係の研究機関は推定する。それによると15年3月卒の大卒求人倍率は従業員5,000人以上の企業では0.55倍だが、300人未満の企業は4.52倍と採用枠が学生を大幅に上回っている。これは木材業に限ったことではなく、中小企業が大卒新入社員を確保することがいかに困難かを示している。
 各地の核になるような木材問屋や有力販売店のなかには、新卒の定期採用に取り組み、社内で次代を担う幹部候補としての育成を始めているところもある。
 JKホールディングス、ナイス、ジューテック、クワザワなどの建材大手、江戸川木材工業、丸宇木材市売、栗島木材、山大、後藤木材、サンコー、マノモク、ナカザワ建販、中国木材、日新グループ、院庄林業、銘建工業などの人材育成の取り組みを取材した。



 
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